「つなぐ光」への寄付と、わたしの放射線データ調べ

「つなぐ光」への寄付を推奨します。

(以下、推奨理由を含む話)

donationというカテゴリを今年から作ったものの、なかなか更新していなかった。その理由の第一は、自分がまだ寄付していないところをスイセンするのもどうかなと思ったからだ。
が、そんなことは言っていられない。
真に寄付すべきところには、思いついたら出来るだけ早く寄付しないと、資金不足で潰れてからでは遅いのだ。
と、いうことで、今いちばん寄付をスイセンしたい

☆☆☆原発からの避難者のうち、乳幼児を抱えた母子、もしくは子育て家庭が
沖縄へ避難することを仲介する「つなぐ光」☆☆☆


子どもといえば、4月13日に政府は、「福島第1原発:子どもは年10ミリシーベルト目安」と、言い出したそうだ。

法律上、一般人の被曝限度は自然放射線からの被曝(日本の場合年間1.4ミリシーベルト)に上乗せ「年間1ミリシーベルト」であるから、子どもが対象なのに、好き勝手に変えてしまった。
いや、あるいはそれでも仕方がない、とヤムナク受け入れるとしても、今までの被曝量も計上しなくてはならないことは、武田ブログなどにしつこいくらいに書いてあることだ。

わたし自身、自分の被曝量を調べるために、あちこち調べたが、今もってよくわかっていない。
12日頃に「メルトダウン」(「爆発」という言葉の方がいいのかな)が起きたことは、政府は隠し通そうとしたけれど、今では嘘だったことがばれた。この時点で多くの放射能が漏れ出た。しかし、その量は、どこを調べても出ていない。

一番これが近いのかなと思うのは、フランスIRSNが出した12日からの放射能雲大気中拡散シミュレーションであり、それを見ると12日の分は15日に来た?と認識すればいいような感じだ。
上記のリンク元日本語版
このシミュレーション、12日から22日までであるが、これが当たっているなら相当な量が、太平洋に向かって流れていった風なので希望がわいてしまうたぐいなのである。


その後、公的機関がモニタリングポストといって、放射線量を計測、公表しはじめたのが、おそらくは15日だ。
わたしがいつも見ている計測値は埼玉県の理研のであるが、こちらも、15日からの数字だ。
(もしも15日以前の数字があるなら、見せてもらいたいと思う)

で、その15日(火)であるが、

時間 : 計測値
3:00 : 0.04 μSv/h
6:00 : 0.12 μSv/h
9:00 : 0.17 μSv/h
10:00 : 0.61 μSv/h
10:37 : 1.62 μSv/h
12:00 : 0.31 μSv/h
14:00 : 0.23 μSv/h
16:00 : 0.20 μSv/h
18:00 : 0.20 μSv/h
19:13 : 1.13 μSv/h
20:00 : 0.24 μSv/h
22:00 : 0.16 μSv/h
24:00 : 0.16 μSv/h

と高い。さらに21日から27日の間も高い。
その後徐々に下がって、現在0.10マイクロシーベルト毎時で推移している。(それでも普段の倍量)
これは、原発近くの地域に比べたら恵まれた数字だ。
実際、現在でも、福島第一から53キロ離れた福島医科大学が地上160センチ地点で計測、30秒毎にリアルタイムで出している放射線量は、低くても0.4マイクロ、高ければ0.6、だいたい平均して0.55のことが多い。
この0.55は、確かに単純に年間量としてかけ算すると、10ミリシーベルトよりは少ないのだが…。

被曝量の計算は、その時々の放射線量ではなく、累積して考えなくてはいけないとのこと。また、しばらく放射線の被曝量をうんと少なくしていれば回復するとのことなので、中途半端に東京あたりに避難するよりも、沖縄へ避難するというのは実に冴えた選択だ。

また、何より良いのはサポートということだ。累積がどうのと真剣に計算していたらお母さんは参ってしまう。サポートがあるのがとても良いと思った。


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なので、今ちょっと金欠だけど、もう少ししたらドネーションするつもりだ☆



福島第1原発:子どもは年10ミリシーベルト目安

 福島第1原発事故の影響で、福島県内の一部の小中学校などで大気中の放射線量の値が高くなっている問題で、内閣府原子力安全委員会は13日、年間の累積被ばく放射線量について「子どもは10ミリシーベルト程度に抑えるのが望ましい」との見解を示した。同委員会は、10ミリシーベルトを目安とするよう文科省に伝えたという。

 10ミリシーベルトは、政府が福島第1原発から20キロ圏外の「計画的避難区域」の基準とした年間被ばく放射線量の20ミリシーベルトの半分にあたる。子どもは、大人よりも放射線の影響を受けやすいとされている。代谷誠治委員は会見で「校庭で土壌から巻き上げられた放射性物質を吸い込み、内部被ばくする場合もあることを考慮すべきだ」と述べ、「学校でのモニタリング調査を継続して実施する必要がある」とした。

 震災後にできた現地の市民団体「原発震災復興・福島会議」が、福島県が4月上旬に実施した小中学校や幼稚園などの校庭・園庭での調査結果を基に独自に集計したところ、県北地域を中心に、全体の2割で、大気中(地上1メートル)で毎時2.3マイクロシーベルト(0.0023ミリシーベルト)以上の放射線量が検出された。仮に、校庭に1年間いた場合に20ミリシーベルトを超える値で、同団体は線量の高い学校での新学期の延期や学童疎開の検討を要請している。【須田桃子】

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